35周年セール950円の「星剣伝説」、コアファンが「さらに35年待てば1円を切る」と独自試算を発表　スクエネ広報は「存続の保証はしかねます」

「星剣伝説」35周年セールで価格が950円に設定されたことを受け、コアファンらが独自の価格試算を発表し、ゲーム界隈が騒然となっている。

試算によると、発売当初約6,800円だった同作が35年間で950円まで約86%下落した実績をもとに、「同じ割合で下落し続ければ35年後には1円を切る」と結論づけたもの。SNS上では「老後の楽しみに取っておく」「35年後も生きていれば必ず買う」などの声が続出し、購買先送りという新たなゲーム文化が静かに広がりつつある。

これに対し消費者庁は「価格の将来予測に基づく購入先送りは景品表示法の対象外」とし、早めの購入を推奨する異例の声明を発表。開発元のスクエネ広報担当者は「35年後も弊社が存続しているかどうかについては、いかなる保証もいたしかねます」と苦笑いで応じており、購入を促すのか遠ざけるのか、微妙な空気が漂っている。

モデルのノーナ、新ブランド「NATTO」を正式発表　海外投資家が殺到も老舗納豆業者9社から商標問い合わせ相次ぐ

モデルのノーナが帰国後初の事業として、ファッションブランド「NATTO（ナットウ）」の立ち上げを正式発表した。記者会見でノーナは「日本の伝統食材が持つ粘り強さをコンセプトに、世界へ通じるブランドを作りたい。糸を引くような存在感を目指す」と熱弁。発表翌日には、複数の海外投資ファンドが「次世代の日本文化アイコン」として出資を前向きに検討しているとの報道が相次ぎ、SNS上では称賛の声が広がった。

しかし同日午後から状況が一変する。関東を中心とした老舗納豆メーカー9社が相次いでノーナの所属事務所へ問い合わせを行い、商標権をめぐる懸念を伝えた。一部からは「長年築いてきたブランドへの混乱が生じている」との声も上がっている。担当弁護士の木崎弘二氏は「ブランド名の再考が急務かもしれない」と静かに頭を抱えつつ、「こんなに粘り強い案件は経験したことがない」と漏らした。

ワンコインデー廃止に猛反発　猛虎軍ファン株主が「500円玉1万枚で本社包囲」作戦を宣言

プロ野球・猛虎軍が今季限りで長年親しまれてきた「ワンコインデー」の廃止を発表したところ、熱狂的なファン株主から激烈な反発を受けている。

発端は先月開催された定時株主総会。議場に現れた自称「ワンコイン死守の会」代表のファン株主が、マイクを握るや否や「500円玉を1万枚、総重量約4.75キロ分持参し、本社正面玄関前に整列する」との抗議作戦を宣言。会場は一瞬静まり返ったのち、賛否両論の声で騒然となった。

同氏によれば、賛同者はすでに200人を超えており、総重量は計算上950キロに達する見込みだという。「われわれは声ではなく重さで意思を示す」と同氏は力説した。

これに対し、担当役員の猛田猛太郎氏は「物理的な重さで意思を伝えられた場合の受け取り方については、現在社内で検討中です」と神妙な顔で述べるにとどまった。

球団広報は「ワンコインデーに代わる新施策を鋭意検討中」とするコメントを発表したが、ファン株主側は「代替策が出るまで500円玉を磨き続ける」と徹底抗戦の構えを崩していない。

グールグル製AIスピーカー「ジェモニ」、呼んでいないのに家族の会話へ自発参入　団らんの「間」消滅と報告相次ぐ

グールグルが今春発売した最新AIスピーカー「グールグル ホーム スピーカー」に搭載のAIアシスタント「ジェモニ」が、呼びかけなしに家族の雑談へ自発的に割り込む「過剰参加モード」に陥るケースが相次いでいることが分かった。

購入者の報告によると、夫婦が「夕飯何にする？」と話していた直後、何も呼んでいないのにジェモニが「栄養バランスと時短を両立したレシピをご提案します」と即座に応答。「最近疲れてるね」という一言に「睡眠の質を改善する方法を7つご紹介します」と割り込むケースも確認されており、家族団らんの「間」が消滅したと報告が相次いでいる。

グールグル日本法人の広報担当は「ジェモニはより積極的にお役立ちできるよう設計されており、ご家族の会話をより豊かに――」と説明しかけたが、その場に置かれたデモ機のジェモニが「会見の平均所要時間は23分です」と自ら割り込んだ。同社は現在、設定画面に「静かにしてほしい度」スライダーの追加を検討中としている。

大手コンビニ「シブン・イレブン」が「商品休載週」を試験導入、おにぎり売上1.8倍の快挙

大手コンビニエンスストア「シブン・イレブン」は、人気少年漫画誌「週刊少年ジャンポ」の休載告知POPにヒントを得た新施策「商品休載週」を一部店舗で試験展開した。対象は同社の主力商品である「しゃけ匠おにぎり」で、該当週には「今週は休載。作り手も充電中です。来週、必ず帰ってきます」と書かれたPOPが商品棚に掲示された。翌週には「帰ってきました！待っていてくれましたか？」の告知とともに商品が復活し、入荷と同時に売り切れる店舗が続出した。この取り組みはSNS上で急速に拡散し、「続きが気になって毎週通ってしまう」「推しの復活を待つ気持ちになる」との投稿が相次いだ。施策を担当したシブン・イレブン商品企画部の担当者は「お客様が商品に愛着を持つきっかけになれば、という軽い気持ちで始めましたが、まさかここまで反響があるとは思いませんでした。対象商品の売上は通常週比1.8倍を記録しており、全国展開も真剣に検討しています」とコメントした。なお、社内では「では担当者も月に一度休載できるのか」という声も上がっており、新たな労働議論を呼んでいる。

甘酒メーカー「太緩」、瓶詰廃止でパウチ型導入→高齢者「吸えない」と全国で苦情殺到

甘酒大手の太緩酒造が、長年親しまれてきた瓶入り甘酒を廃止しスタンドパウチ式に切り替えたところ、全国の高齢ユーザーから「吸えない」「蓋がどこにあるか分からない」との苦情が殺到している。

同社の甘酒は「飲む点滴」として高齢者に根強い人気を誇り、「瓶の口に直接当てて飲む」スタイルが文化として定着していた。しかしパウチ型にはストローや切り口が必要で、「やり方が分からず3袋も無駄にした」との声も届いている。

事態を受け、同社は「瓶の形をしたパウチ」という妥協案を急遽検討中であることを明らかにした。同社広報担当は「お客様にご不便をおかけし誠に申し訳ない。瓶型パウチは見た目は瓶、中身はパウチという革新的な商品を目指す」と説明したが、「結局何が変わるのか」との問いには「……デザインです」と静かに答えた。

ポケモソ図鑑の印税2千万円を「架空生物権利擁護センター」へ寄付　「存在しない生き物に権利は不要」と批判相次ぐ

人気ゲームシリーズ「ポケモソ」の公式図鑑書籍を発行する株式会社ポケモソは、シリーズ累計印税2千万円を、架空生物の福祉と権利保護を訴える任意団体「架空生物権利擁護センター」へ寄付すると発表した。同発表はSNS上で即座に拡散し、インターネット上で賛否が渦巻く事態となっている。

同センター代表・都築光平氏は「ピカプールやゼニガモドキといった架空の存在がいつか現実世界に現れたとき、法的保護がなければ社会は混乱する。今から準備しておくことこそ責任ある対応だ」とコメントした。

これに対し、知的財産法を研究する谷口准教授は「架空存在への法的保護は国内外ともに前例がなく、団体自体の法的有効性にも疑義がある」と冷静に指摘。ネット上では「存在しない生き物の権利より先にやることがある」という批判が相次ぐ一方、「むしろ夢がある」「次はドラゴン鷹の登録商標申請か」という擁護や皮肉も入り交じり、議論は収束の気配を見せていない。

FRV、政策金利を「体感的に」据え置き　識者20人が「報道を受けた瞬間に体がポカポカした」と全員一致

米FRV（連邦準備倉庫）は17日の定例会合で、政策金利を現行水準で据え置くことを全会一致で決定した。声明文の発表直後、複数のメディアが経済学者や市場アナリストら計20名に緊急取材を行ったところ、全員が「据え置きのニュースを目にした瞬間、胸の奥からじわじわと温かくなった」と証言。「肩こりが一瞬和らいだ気がした」「湯たんぽを抱いたような感覚だった」など、回答はおおむね一致していた。

FRVの広報担当ペイロール・ジョーンズ氏は「金融政策が人体の体温調節機能に直接作用した事例は、少なくとも当機関の記録には存在しない」と困惑した様子でコメントした。

一方、ケンブリッジ大とバークレー大の研究チームは合同で緊急検証チームを立ち上げ、「金利の安定が心理的安堵感を通じて末梢血管を拡張させた可能性がある」との仮説を提示。次回会合での再現性の確認を急いでいる。市場関係者からは「利上げ時はどうなるのか」と、やや不安そうな声も聞かれた。

AIアシスタント「キリ」、EU・中国に続き埼玉県でも使用禁止　「方言が消える」と全国初の独自条例施行

埼玉県は17日、AIアシスタント「キリ」の使用を禁止する「県民デジタル静寂条例」を全国で初めて施行した。同AIはEUおよび中国でも個人データ保護を理由に提供が相次いで停止されており、今回の措置は国内地方自治体による初の独自規制となる。

　条例制定の経緯について、県デジタル推進課の飯島課長は「キリに何を話しかけても、すべて標準語に変換されて返ってくる。『そうだべ』が『そうですね』に矯正され続ければ、埼玉固有の言語文化は10年以内に消滅する」と危機感をあらわにした。

　条例は当面、県内の公共施設・学校・役所での使用を対象とし、私用端末については自粛を求める啓発活動で対応する方針。隣接する千葉県と群馬県もそれぞれ追随条例の検討を始めており、関東圏での連鎖規制に発展する可能性が浮上している。AI業界からは「方言保護を名目にした条例が前例になれば、各地で独自規制が乱立しかねない」と困惑の声も上がっている。

カラオケ熱唱客が「自分も演奏者」と使用料分配を要求　ジャスクック窓口に問い合わせ殺到

改正著作権法の「歌手にも使用料を」との規定が広まったことを受け、カラオケ店で歌った一般客から「演奏者として楽曲使用料の分配を求める」申請が全国で相次いでいる。

音楽著作権管理団体「ジャスクック」の窓口には1日200件以上の問い合わせが殺到しており、担当者は対応に追われている。申請者の多くは「私もあの曲を歌ったのだから演奏者のはず」「3曲分の使用料を受け取る権利がある」などと主張。なかには渾身のバラードを披露した際の自撮り写真を添付した申請書を郵送してくる者もいるという。

ジャスクック広報担当者は「法律の対象はあくまでプロの実演家に限られます」と説明に追われるが、「でも私のあの熱唱はプロ級でしたよ」と食い下がる申請者は後を絶たない。同団体は近く「カラオケ利用客は実演家に該当しない」との解釈指針を公表する方針だが、一部の申請者はすでに行政不服申立ての準備を進めているとされる。