W杯チュニジア代表を19歳MFが辞退「BTZのツアー最終日と被ってるので無理っす」

チュニジアサッカー協会は14日、W杯アフリカ予選に向け19歳のMF、アリ・ベン＝サーリを緊急招集したと発表した。しかし翌日、本人からSNSのダイレクトメッセージで「その日程、推しグループ『BTZ』のワールドツアー最終公演と丸かぶりなので無理っす」との返信が届き、協会は騒然となった。

ベン＝サーリはその後、自身のSNSにも「代表歴2年、ファン歴5年。どちらが本業かは言うまでもない」と投稿。BTZのファンコミュニティでは「それはそう」「W杯は次もある、ツアー最終日は一生に一度」と擁護の声が相次いでいる。

協会のアデル・ムーサ広報部長は「返信が絵文字付きのダイレクトメッセージで来るとは思わなかった」と困惑を隠せない様子。代替選手の招集を急ぐ一方、次回の招集通知にはコンサートスケジュールの確認欄を設けることを検討しているという。

「G7財布相会合」、議題の大半が割り勘論争に　世界経済討議は15分で終了

先進7カ国の財布担当者が一堂に会する「G7財布相会合」が閉幕したが、会議の大半が高級レストランでの昼食代の割り勘方法をめぐる議論に費やされていたことが関係者の証言で明らかになった。

各国代表は昼食後、「自国通貨建てで支払うべき」「購買力平価で算出するのが公平だ」と主張し合い、討議は実に2時間に及んだ。一方、本来の議題である世界経済の見通しや金融政策については、わずか15分で審議が打ち切られた。

会議に出席した財布相の一人は取材に対し「割り勘は世界経済より複雑な問題だった。来年は全員が自国通貨の現金を持参することで合意した」と語った。なお、最終的な支払いはQRコード決済で行われたが、手数料の負担をめぐって再び議論が紛糾したという。

ゲーム機「YBOX」に改名——大文字化の哲学的意義、公式も説明できず

人気ゲーム機「Ybox」を展開するマイクロハード社は15日、公式SNSで実施したユーザーアンケートの結果を受け、ブランド表記を「YBOX」に刷新すると発表した。

同社によれば、投票には全世界から約120万票が集まり、「全部大文字にする」案が得票率43%でトップとなった。しかしユーザーからの反応は芳しくなく、SNS上では「大文字になっただけで何が変わったのか」「次世代機の発表かと思って夜中に起きた」「フォント変えただけで新製品扱いは草」といった冷静なツッコミが相次いだ。

マイクロハード社広報担当のジョン・スミシー氏は「大文字化には深い哲学的意味が込められており、YBOXはもはや単なるゲーム機ではなく、ひとつの思想です」とコメントした。ただし哲学の内容については「現時点では開示できない」とし、具体的な説明は一切なかった。

一部のファンからは「ロゴのデザイン料だけで数億円かかったのでは」との憶測も飛び交っており、同社の株価は発表直後に一時0.3%下落した。次の大文字化計画については「現在検討中」とのことだ。

通信制運動会、初日から父親の全力疾走動画が続出　審査教員「足が速すぎる」と困惑

ある市の教育委員会が少子化対策の一環として試験的に導入した「通信制運動会」が、開催初日からまさかの事態を招いている。

同制度は、子どもが自宅でかけっこ動画を撮影・提出すれば運動会への参加とみなすというもので、登下校の負担軽減や遠方在住の児童への配慮を念頭に置いた画期的な試みとして注目を集めていた。

しかし蓋を開けてみると、提出動画の3割超において撮影者本人ではなく明らかに成人男性と思われる人物が疾走している映像が確認された。腕を大きく振り、フォームも洗練された「子ども」が続々と記録を叩き出す事態となり、審査担当の山添教諭は「なんか今年の子、軒並み足が速すぎて。タイムを見たら地区大会レベルの子がクラスに4人いました」と頭を抱える。

保護者の一人は「子どもが恥ずかしがって撮らせてくれなかったので、代わりに走りました。参加が目的なので問題ないと思っていた」と悪びれる様子もなく語った。

教育委員会は今後、提出動画に「顔と名前を記したボードを持って走ること」を義務付ける方針を示しているが、識者からは「次は顔だけ子どもにすり替える動画が来る」との冷静な指摘も上がっている。

「新潟グルメ大賞」で７番人気の無名ラーメン店が初制覇、有力店を総なめにする大波乱

新潟市内で毎年開催される食の祭典「新潟グルメ大賞」において、事前の人気投票でわずか７位だった地元の無名店「グランジオ」が、ついに頂点を制した。

今年のグルメ大賞には県内外から31店舗が参加。下馬評では地元有名チェーン「麺屋ドラジオン」や老舗の「越後らーめん大番」が有力視されていた。しかし審査の蓋を開けてみると、一般投票での知名度は低かった「グランジオ」が全審査員の過半数の支持を集め、初出場初制覇という快挙を達成した。

会場の審査員席は一瞬静まり返り、隣の席のグルメ評論家・丸末食太郎氏が思わず箸を取り落としたほどだという。

受賞後、同店の店主は「うちのスープは買い時をわかってる人にしか旨味が伝わらないんですよ」と謎めいたコメントを残し、その言葉の意味について会場関係者の間では今も解釈が分かれている。次回大賞への連覇については「スープが許せば」とだけ答え、報道陣の前から静かに姿を消した。

モンベロの日傘、文部科学省が「現代のサバイバル必需品」として中学校教科書への掲載を検討

文部科学省は今月、アウトドアブランド「モンベロ」の日傘を中学校家庭科の教科書に掲載する方向で検討を開始したと明らかにした。発端は、大手通販サイトに投稿された「これさえあればどこでも生きていける」という利用者レビューである。教科書審議委員の一人が偶然目にし、「21世紀のサバイバル必需品として教育現場に取り入れるべきだ」として正式に議題へ上がったという。

登山・アウトドア用品が家庭科の教材となるのは初のケースとなる見込みで、教科書出版社側は「単元の構成に前例がなく、評価基準の設定にも頭を抱えている」と困惑を隠せない様子だ。一方、製造元のモンベロ社は「大変光栄ではあるが、折りたたみ方の単元は難しすぎないよう配慮していただけると助かる」とコメントした。文部科学省では「次世代型熱中症対策教材」として位置づける方針で、来年度の教科書改訂での採用を目指しているという。

『ロックメンエグモ』完全新作、突然のリアルカード化を発表―全国の小学生の小遣いが消滅する恐れと経済アナリストが警鐘

往年の名作バトルRPG「ロックメンエグモ」シリーズの完全新作が、なぜかリアルカードゲームとして発売されることが明らかになった。開発元のキャブコン社が突如公式サイトで告知を行い、ゲームファンと保護者の間に衝撃が走っている。

新作は1パック300円のブースターパック形式で販売されるほか、全国のゲームセンターに専用筐体を設置し、カードを使ったリアルタイムバトル対戦が楽しめる「アーケードモード」も予定されている。レアカードの封入率は非公開とされており、業界関係者からは「レアリティ設計が不透明すぎる」との声も上がっている。

発表直後、全国の保護者団体「子どもの財布を守る会」が緊急会合を開催。同会の代表は「筐体バトルと組み合わせることで、子どもが際限なく課金できる構造になっている。小遣いどころか親の財布まで狙われる」と強い懸念を示した。

経済アナリストの試算によると、発売後3か月間で全国の小学生の小遣いから推計200億円が消滅する可能性があるという。キャブコン社は「お子様の遊びの幅を広げる商品」とコメントしており、保護者団体との攻防は発売前から激化している。

吉持エンターテインメント、「体調不良緊急代打マッチング」サービスを業界向けに開始

大手芸能プロダクション・吉持エンターテインメントは15日、所属タレントが急な体調不良で出演不能となった際に備えた業界向けサービス「緊急ピンチヒッターマッチング」の提供を開始したと発表した。

同サービスでは、登録芸人約200名の体調・テンション・得意ジャンル・声のトーンに加え、「一人でいける度」「湿度への耐性」「楽屋でのキャラ」などの独自指標をデータベース化。主催者側がスマートフォンで欠員情報を入力すると、最短3分で代替候補が3名リストアップされる仕組みだ。

サービス開始から1ヶ月で累計マッチング件数は47件に達し、現場からは「空気感まで似ている」「むしろ違和感ゼロだった」と高評価が相次いでいる。一方で、視聴者アンケートで「代打のほうが面白かった」と回答された事例が12件発生しており、本人への通知方法が社内で検討課題となっている。

同社広報担当は「芸能界の突発的なアクシデントに迅速対応することが目的です。本人が悔しがって早く治すという副次効果もございます」とコメントした。

スポーツAI「スタットキャッスル」が大盛翔兵に苦言　「二塁打が多すぎる、三塁打を増やせ」分析レポートを自動送信

スポーツデータ分析サービス「スタットキャッスル」が開発したAIが、大盛翔兵選手の200本超の二塁打データを学習した結果、「二塁打依存は得点効率として非最適。三塁打比率を現行の4倍に引き上げることで、得点期待値が11.3%向上する」との提言レポートを所属チーム「レインボー・スラッガーズ」の首脳陣に自動送信していたことが16日、関係者への取材で判明した。

レポートは全23ページにわたり、打球角度・走塁速度・相手外野手の守備位置を組み合わせた独自の「三塁打スコア」なる指標まで開発されていた。問題は大盛選手本人がこれを受け取り、「なるほど。じゃあ狙ってみます」と素直に応じたことだ。

翌日の試合以降、対戦チームの三塁手たちは「大盛が来たら三塁線を締めろ」との指示が飛び交い、シフト変更が相次いでいる。

スタットキャッスル社の広報担当者は「AIが選手本人に読まれることは想定しておりませんでした」とコメント。一方、大盛選手は「AIが言うなら試す価値はある。ただ三塁打は足が疲れます」と笑顔で語った。

出遅れ割安株を探すAIアプリ、全ユーザーに「現金が最強」と診断し続け利用者が急増

個人投資家向けスマートフォンアプリ「カブスカウト」が配信した最新アップデートが、投資業界に波紋を広げている。

同アプリに搭載されたAI銘柄診断機能「カブAI」は、ユーザーのポートフォリオを独自アルゴリズムで分析し最適な投資戦略を提案するとして注目を集めていた。しかし先月配信のアップデート以降、運用資産の多寡や保有銘柄の内容にかかわらず、全ユーザーに対して「現時点では現金保有が最も合理的な選択です」という一文を返し続けていることが明らかになった。

これを受け、アプリのダウンロード数は公開後最高水準を更新。「ようやく正直なAIが現れた」「これが真の投資助言だ」とSNS上で称賛する声が相次いだ。

一方、提携する証券会社側は困惑を隠せない。大手証券「マネーツバメ証券」の担当者は「弊社との提携は株式取引の活性化が目的でした。全員に現金を持てとアドバイスし続けるのは、契約上も精神的にも非常に苦しい」とコメントした。

開発元は「AIが正直すぎるバグが発生した」として修正を検討中としているが、ユーザーからは「絶対に直さないでほしい」との要望が殺到しており、対応に苦慮しているという。